リラクゼーションサロンを開業したい思いはあっても、何から始めれば良いのかと迷い、開業に向けた一歩が踏み出せない人もいらっしゃるのではないでしょうか。
リラクゼーションサロンは、人の心や体をほぐして元気付ける、とても価値のある仕事です。
しかし自分で開業するとなると、念入りな準備と計画は欠かせません。
そこでこの記事では、サロン開業にあたって必要な9つのことを、開業準備の手順に沿って紹介しながら、取得すべき資格や開業の手順についても解説します。
Contents
リラクゼーションサロン開業に必要な9つの手順
リラクゼーションサロンの開業にあたっては、次の9つの手順を踏みます。
- 施術内容を決める
- 施術に必要なスキルの習得
- 開業場所を決める
- 経営方法の決定
- 資金計画を立てる
- サロンの内装工事や設備の準備
- 備品を揃える
- 開業届の提出
- 集客手段の構築
長い道のりのように感じるかもしれませんが、ひとつずつ丁寧に歩みを進めることが、リラクゼーションサロン経営を成功に導くためには欠かせません。
焦らず、着実に取り組んでください。
1：施術内容を決める
ターゲットにする客層や出店する場所によって、求められる施術メニューの内容は変わります。
施術内容の検討に際しては、次のような要素について、事前に調査してください。
- 出店場所でターゲットにする客の性別
- 出店場所でターゲットにする客の年代
- 出店場所でターゲットにする客の世帯状況
- 近隣地域に出店している他のリラクゼーションサロンのメニュー内容
例えばオフィスワークのビジネスマンが多いエリアに出店する場合は、仕事の合間に気軽に施術を受けられるものが適しています。
ワイシャツのシワを気にせずに高いリラクゼーション効果が得られるヘッドマッサージや、足の疲れを緩和するフットセラピーといったメニューが有力でしょう。
また、ファミリー層の多い住宅地に出店するなら、小さな子供連れのママ世代が子供を連れて来店し、安心して施術を受けられるようなサービスは欠かせません。
着替え等の手間がなく施術を受けられる指圧をメインにしたボディセラピーや、産後太りが気になる女性のために整体の施術を取り入れるのもひとつの方法です。
施術メニューは、自分が提供したい内容だけでなく、ニーズが高いものであることが重要です。
慎重に検討した上で、施術内容を決めてください。
なおリラクゼーションサロンの施術には、次のようなものがあります。
- リフレクソロジー
- ヘッドマッサージ
- アロマテラピー
- リンパドレナージュ
- アーユルヴェーダ
- 整体
2：施術に必要なスキルの習得
リラクゼーションサロンの取得方法で必要な施術は、それぞれの施術に特化したスクールや、独学で学ぶことが可能です。
スクールに通うと学費がかかる点が懸念させるかもしれませんが、リラクゼーションの施術に必須の実技訓練を積むことができるのは大きなメリットと言えるでしょう。
独学で習得する場合は、家族や知人の体を借りて、取得方法の練習をすることは欠かせません。
リラクゼーションサロン開業に必要な資格
リラクゼーションサロンを開業するにあたって、特別な資格は不要です。
ただしこれからリラクゼーションサロンを開業する場合、リラクゼーションに関する資格を持っていた方が、スキルのあるセラピストとして広告宣伝することができます。
リラクゼーションサロンの開業に役立つ資格には、次のようなものがあります。
| サロンの種類 | 資格 |
|---|---|
| アロマテラピー | アロマテラピー検定 アロマテラピーアドバイザー アロマテラピーインストラクター アロマセラピスト |
| リンパドレナージュ | リンパケアセラピスト リンパドレナージュセラピスト リンパリファインセラピスト |
| リフレクソロジー（足ツボ） | リフレクソロジスト |
| 整体 | ストレッチングトレーナーパートナー |
アロマテラピー
アロマテラピーに関する資格は多く、各協会が主催しています。
中でも内閣府に公益認定されたアロマテラピー関連の協会で唯一の公益法人である日本アロマ環境協会（AEAJ）の場合、1級に合格すると、上位資格に挑戦することが可能です。
リンパドレナージュ
リンパドレナージュに関する資格も数多くあります。
例えば日本能力開発推進協会（ADP）認定のリンパケアセラピストの場合、協会指定の認定講座を受講したのちに自宅で試験を受けることで、資格取得が可能です。
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リフレクソロジー
JREC認定リフレクソロジスト認定機構の加盟スクールでカリキュラムを終了し、認定試験に合格すると、JRECのライセンスを取得できます。
整体
特定非営利活動法人日本ストレッチング協会認定（JSA）の認定資格である日本ストレッチング協会認定ストレッチングトレーナーパートナー（JSA-CSTP）は、協会が開催する講習会を受講し、検定試験に合格することで取得できます。
3：開業場所を決める
開業場所には、次のようなものが考えられます。
- 自宅
- レンタルサロン・シェアサロン
- 居抜き物件で賃貸契約
- マンション等の一室を賃貸
- 古民家物件を活用
- 出張サロン
自宅
自宅の一部を改装してリラクゼーションサロンにすれば、開業費用を大きく抑えることができます。
また家事や育児など、家庭の都合を優先しやすいのも嬉しいポイントです。
近所の友人や知人が顧客として利用してくれる可能性もあります。
ただし自宅サロンで開業する場合、仕事とプライベートの区別がしにくくなるため、ストレスが溜まったり、家族にも不満が生じてケンカの原因になったりする恐れもあります。
そのためあらかじめ家族の同意を得ておくことは欠かせません。
また友人や知人が顧客として利用してくれることばかり当てにすると、人間関係に亀裂が入ったり、一般の顧客が利用しにくいサロンになることもあるためご注意ください。
自宅でリラクゼーションサロンを開業する場合は、様々な部分での線引きが重要です。
例えば、サロンスペースと自宅スペースの線引きを明確にすることや、仕事をする時間とプライベートな時間の振り分けや、個人的な交友関係と仕事の関係の区別するなど、はっきりつけて方が良いでしょう。
レンタルサロン・シェアサロン
レンタルサロンやシェアサロンとは、時間単位や月単位で利用できるリラクゼーションの施術スペースのことです。
リラクゼーションサロンやエステの施術を行うために作られているため、雰囲気がおしゃれで、施術に必要な基本的な備品も揃っています。
レンタルサロンやシェアサロンは、人の流れがある立地にあることが多く、集客しやすいメリットもあります。
初期費用を大幅に節約し、限られた資金でリラクゼーションサロンを開業するなら、是非検討したいのがレンタルサロンやシェアサロンです。
レンタルサロンやシェアサロンは、予約制で他のサロンと共有するスペースです。
そのため予約したい時間に利用できない可能性もあるので、注意してください。
また予約をキャンセルした場合、キャンセルしたタイミングによってはキャンセル料を請求されます。
万が一予約通りに顧客が来店しなかった場合は、キャンセル代は自己負担になるため、施術料金を前払いにするなど、急な顧客のキャンセル防止策を講じておく必要があるでしょう。
居抜き物件で賃貸契約
以前もリラクゼーションサロンとして貸し出されていた賃貸住宅を借り受けて、開業する方法もあります。
居抜き物件であれば、前の利用者が使用していた設備や備品が残っているケースがあるため、開業費用の節約になる可能性もあります。
ただし居抜き物件の場合、以前の利用者が退去した理由を確認してから検討すべきです。
十分な集客ができなかったことによって以前の利用者が退去している場合、同じ様にリラクゼーションサロンを開業しても、集客に苦労する恐れがあります。
居抜き物件を検討する場合は、前の利用者がどのようなスタイルのサロンを経営していたのかも考慮しながら、どのようなサロンを開業すれば集客が見込めるかを検討すると良いでしょう。
マンション等の一室を賃貸
マンションやアパートの一室を賃貸して、リラクゼーションサロンを開業する方法もあります。
この場合注意すべき点は、次の通りです。
- 契約前に大家もしくは管理会社の許可を得る
- 室内工事を伴う改装をしない
- 原状回復のルールを守る
- 同じ建物の住人への配慮
一般の賃貸住宅のほとんどが、居住用の住居であり、事業所としての用途を想定していません。
そのため、居住用以外の用途の場合、賃貸契約自体を断られる可能性もあります。
大家や管理会社の許可を取らずに、居住用の賃貸住宅を内緒でリラクゼーションサロンとして利用した場合、契約解除されることも考えられます。
一般住宅をリラクゼーションサロンとして賃貸したい場合は、必ず大家や管理会社の許可をとってください。
また賃貸住宅内の設備を勝手に改造することは許可されていません。
壁や床にキズをつけないように工夫しながら、内装設備の準備をしましょう。
さらに賃貸住宅の場合、同じ建物の他の部屋では、静かに日常を送る安楽住民が生活しています。
サロンの施術を受けに来た顧客が間違って他の部屋を訪問しないように工夫することや、サロンの施術前後の時間に建物内で迷惑行為を行わないよう注意喚起も必要です。
古民家物件を活用
地方創生政策の一環で、古民家の再利用を斡旋している自治体があります。
古民家を購入もしくは賃貸して、和の趣のあるリラクゼーションサロンを開業するのもひとつの方法です。
ただし古民家の場合、公共交通機関があまりない不自由な場所にあることが多く、集客に苦労する可能性は考えられます。
駐車場を確保して、遠方から車で来店するお客様に配慮することは欠かせません。
また、SNSや有料の広告媒体もうまく活用して、他の追随を許さないコンセプトを押し出しながら、集客の工夫を続けてください。
出張サロン
リラクゼーションサロンとして店舗を構えず、顧客のもとに出向いて施術だけを行う営業方法もあります。
この場合、必要なのは携帯用の施術台とタオル類、宣伝広告費程度で済むので、大幅に開業費用を節約することが可能です。
ただし、顧客のもとを訪問してリラクゼーションの施術を行うのは、セキュリティー上不安な面は拭えません。
また、知名度がない開業したてのリラクゼーションサロンの場合、集客にも相当な困難が考えられます。
4：経営方法の決定
リラクゼーションサロンで開業するなら、経営方法についても考えなくてはなりません。
経営方法は3パターンあります。
- セラピスト兼オーナーで小規模に経営
- セラピストを雇用するが、自分も必要に応じて施術に入る
- セラピストを雇用してオーナー業に専念する
リラクゼーションサロン開業当初は、集客も不安定で、安定した利益を上げるのはかなりの困難を伴います。
そのため、将来的にはオーナー業に専念してハローワークなどで雇用したセラピストに任せる形にする方向性を描いている場合も、最初はセラピスト兼オーナーとして、ひとりで開業するのがよいでしょう。
5：資金計画を立てる
リラクゼーションサロン開業を考える場合、最も難しい課題が開業、運営資金の捻出です。
リラクゼーションサロンに限らずどのような業種であっても、開業してすぐに収益を上げるのは困難を極めます。
開業時の設備投資には、まとまった資金が必要です。
また開業してもすぐに集客できるとは限りません。
開業後しばらくの運転資金も、開業前に用意する必要があります。
自己資金を用意するほか、融資も考慮に入れてご検討ください。
リラクゼーションサロン開業費用の目安
リラクゼーションサロンの開業費用では、設備投資が大きなウェイトを占めます。
例えば、家賃10万円の物件で開業した場合に必要な経費の概算は次の通りです。
| 経費項目 | 予算目安 | 予算内訳 |
|---|---|---|
| 物件取得 | 100万円程度 | 敷金・礼金（各3ヶ月） 保証会社・仲介手数料・初月家賃・火災保険・室内清掃など |
| 備品一式 | 10万円程度 | 施術台・施術者用チェアなど |
| 運営資金 | 150万円程度 | 最低3ヶ月〜6ヶ月の生活費とサロンの運営費用 |
この他に、サロンの内装工事を行った場合は工事費用がかかります。
また居住用の賃貸住宅をサロン開業用に借りる場合、補償金等を上乗せされることもあるので、物件取得費用が増える可能性も考慮してください。
さらに有料広告媒体に掲載する場合、別途費用が必要です。
リラクゼーションサロン開業資金の捻出方法
リラクゼーションサロンの開業に必要な資金は、可能な限り自己資金で用意することが大切です。
借入が増えれば増えるほど、返済の負担を負うことになります。
しかし実際に開業するとなれば、数100万円単位の支出を伴います。
自己資金だけでは難しい場合は、日本政策金融公庫での借り入れを検討すると良いでしょう。
日本政策金融公庫とは
日本政策金融公庫とは、創業支援や中小企業の事業支援などを行う機関です。
国が定めた政策に基づいて融資しており、「民間金融機関の補完」を基本理念としています。
そのため、スタートアップ企業や小さな事業所のように、銀行からの借入が難しい事業者でも融資を受けられるチャンスがあると言われています。
例えば日本政策金融公庫の融資制度のひとつである新創業融資制度は、新たに事業を始める方を対象にしています。
しかも無担保、無保証人で融資を受けられるため、少ない自己資金でもリラクゼーションサロンの開業にチャレンジすることが可能です。
ただし開業資金の全額を借入金で補うのは避けてください。
借入金の返済という負担が重くのしかかるほか、融資自体を受けにくくなる可能性があります。
一般的に融資を受ける場合は、開業に必要な資金の3割程度を自己資金で用意する方が、融資を受けやすくなると言われています。
リラクゼーションサロンの開業を決めたら、コツコツ自己資金を貯めるように努めてください。
【参考】日本政策金融公庫
6：リラクゼーションサロンの内装工事や設備の準備
リラクゼーションサロンのコンセプトやターゲットとする顧客層、施術内容に合わせて、サロンの内装工事を進めます。
工事が大掛かりになるほど開業時期も遅くなり、開業費の出費も増えます。
予算を考慮しながら、無理のない範囲で内装工事を進めてください。
予算を節約するなら、基礎工事に該当する部分だけ業者に依頼し、自分で可能な範囲はDIYで行うのも良いでしょう。
7：備品を揃える
リラクゼーションサロンの開業にあたっては、各種の備品も必要です。
- 施術台
- 施術に必要な機器
- 衛生用品
- 顧客の着替え
- タオル
- 会計用のレジ
- 事務用のパソコン
この他にも施術にパウダーやオイルが必要な場合は、仕入れ先も含めて探す必要があります。
またサロン内にカウンセリング時に使うソファーやテーブルを置く場合は、別途家具も揃えなければなりません。
煩雑になりすぎず、しかし質素な印象にもならないように、バランスを見ながら備品を揃えてください。
8：開業届の提出
リラクゼーションサロンを開業する時は、税務署に開業届を出してください。
小規模な事業所であっても、新しく事業を始めたときは、税務署に開業届を出す必要があります。
手続きは簡単で、開業届と税務申告に関する書類を提出するだけです。
お住まい先の税務署の窓口で申請できるほか、国税庁のホームページから申請書類をプリントアウトし、郵送で提出することも可能です。
国税庁では、事業を始めた日から1ヶ月以内に開業届を提出することを定めています。
リラクゼーションサロンを開業すると、忙しい日々が始まりますから、忘れる前に早い段階で開業届を提出してください。
税務申告の方法を選ぶ
開業届を提出するときに、確定申告の方法を選ぶことができます。
確定申告には、次の2種類があります。
- 青色申告
- 白色申告
青色申告は、帳簿をつける手間はあるものの、大きく税の優遇措置を受けられます。
白色申告は、帳簿つけの手間が少なくすみますが、税の優遇措置がありません。
節税対策を考えるなら、青色申告の方が大きくメリットを受けられます。
青色申告を希望する場合は、開業届と一緒に青色申告申請書を提出してください。
9：集客手段の構築
リラクゼーションサロンが成功するか否かを大きく左右するのは「集客」です。
無事開業できても集客できなければ、いつまでも収益は上がりません。
リラクゼーションサロンの主な集客方法には、次のようなものがあります。
- ホームページ
- SNS
- チラシやティッシュの配布
- クーポン付きのチラシ(DM)の投函
- サロン用の広告媒体へ掲載
サロンのホームページを作って宣伝するのはもちろん必要です。
ただホームページを作っても、検索結果の上位に表示されるまでには時間や労力がかかります。
ホームページの広告宣伝も兼ねて、即効性の高い宣伝ツールであるSNSも活用してください。
またクーポンをつけたチラシを配布したり、ホットペッパービューティーといったサロンに特化した広告媒体に紹介記事を掲載するのも有効です。
リラクゼーションサロンを成功させる3つのポイント
リラクゼーションサロンを成功に導くために、必ず押さえておきたいポイントが3つあります。
- 明確なコンセプト
- 差別化
- 経費を抑えて開業
明確なコンセプト
リラクゼーションサロンを開業する時は、コンセプトを明確にしてください。
- どのような顧客層
- サロンを利用したあと、顧客にどうなって欲しいか
この2点が明確に定まっていると、自然にコンセプトも決まります。
例えば、小さなお子さんのいるママ世代は、気の休まる暇がありません。
こういった客層に対して「育児サービス付きのリラクゼーションサービスを提供する女性を応援するリラクゼーションサロン」というコンセプトが考えられます。
このコンセプトがあれば、小さなお子さんがいたずらをしても安心できるように、内装はシンプルにする方が良いでしょう。
また施術室はカーテンで仕切れるようにして、個室感を味わいながらお子さんにも気を配れるものにするのも良いかもしれません。
このようにコンセプトが明確であれば、内装や設備、必要な備品も明確になり、開業や運営の予算計画をスムーズに立てられます。
また、顧客ニーズに応えた店舗作りができるので、固定客の獲得にも大いに貢献します。
差別化
コンセプトを決める時は、近隣のリラクゼーションサロンとの差別化を図ることも重要です。
例えば、近隣にアロマテラピーを利用したリラクゼーションサロンが多い場合に、自店もアロマテラピーサロンとして開業すれば、すでに需要が飽和状態の中に突き進むことになり兼ねません。
この場合は、同じオイルによる施術でも少し趣向を変えて、アーユルヴェーダのサロンにするなど、といったような工夫が必要です。
事業を成功させるには、競合他社がひしめくレッドオーシャンではなく、ライバルの少ないブルーオーシャンを見つけて、第一任者となることが大切です。
地域の顧客ニーズを加味しつつも、これまでにない新しいサービスで、より強く独自性を打ち出してください。
経費を抑えて開業
リラクゼーションサロンを開業する際、事業が軌道に乗るまでは可能な限り経費を抑えて開業、運営する方法で対応するのが良いです。
将来的には自分自身はオーナーに徹し、セラピストを雇用してサロン運営する予定である場合でも、開業当初はオーナーがセラピストを兼業する方が、運営経費を節約することができます。
リラクゼーションサロンでは、固定客の獲得や継続的な集客が難しい傾向にあります。
事業が軌道に乗るまでは運営経費を節約することが、長く事業を続けていくためには必要です。
リラクゼーションサロンは小さく始めて、大きく育ててください。
リラクゼーションサロン開業時の注意点
リラクゼーションサロンでは、注意すべき点が3つあります。
- 「マッサージ」と謳わない
- 施術による効果効能を謳わない
- 施術前に免責事項同意書を記入してもらう
リラクゼーションの施術は、非医療行為です。
そのため施術を「マッサージ」といったり、施術による効果効能を謳うのは法に触れる可能性があります。
例えば、「リフレクソソジー（足ツボでの施術）で弱っていた肝臓が回復して全身の疲労が解消されます。ぜひ施術を受けてみませんか。」などと顧客に営業してはいけません。
リフレクソロジーは医療行為ではないので、具体的な効果効能があるかのような誤解を生む発言は禁止されています。
また顧客との会話の中で、リラクゼーションの施術のことを「マッサージ」と称するのも違法です。
マッサージの定義
マッサージとは、厚生労働省が実施するあん摩マッサージ指圧師国家試験を受験し、国家資格を取得した人のみが可能な施術です。
一般的にマッサージというと、体を指圧やもみほぐすことによって疲れを癒すこと、のイメージがあるでしょう。
しかし法的には、マッサージは国家資格取得者にのみ許された行為です。
個人が日常生活の中でマッサージという言葉を使う分には、特段問題はありません。
しかし事業としてリラクゼーションサロンを開業した場合、マッサージとリラクゼーションの違いを理解していないと、悪意なく違法行為をおかす恐れがあります。
十分ご注意ください。
リラクゼーションの施術には免責事項同意書が必須
リラクゼーションサロンで施術する前に、施術内容を顧客に説明し、免責事項同意書に記入してもらう必要があります。
免責事項同意書は、施術後にもし顧客の体調不良が出た際に、サロンに対して責任を問わないという内容を記したものです。
リラクゼーションサロンの施術では、必ず顧客の体に触れます。
顧客の体調や体質によっては、想定外の体調の異変を起こす可能性も考えられるでしょう。
しかしリラクゼーションサロンの施術は、医療行為ではないことを顧客が理解した上で、納得して受けてもらわなければなりません。
この顧客との同意を書面にして残すために必要なのが免責事項同意書です。
免責事項同意書に書く内容
免責事項同意書に必ず書きたい内容は次の通りです。
- 既往歴や通院歴
- 化粧品によるかぶれやアレルギーの有無
- 来店時に飲酒や発熱、妊娠中でないこと
- リスクがある場合は、施術を行わないこと
- 万が一施術後に体調不良が出ても、自己責任とすること
免責事項同意書は、万が一の顧客とのトラブルやクレームからサロンを守るためにも欠かせません。
WEB上には、免責事項同意書の具体例やテンプレートの情報もあります。
どのように書いたら良いか迷う時は、参考にすると良いでしょう。
まとめ
人の体をほぐし、心身のリフレッシュを増進させるリラクゼーションサロンは、社会的に有益であると同時に、サロンを経営する自分自身の人生にやりがいをもたらすでしょう。
しかし事業としてスタートする場合、収益を上げられるようになることは重要な要素です。
収益がなければ、経営を続けることもできません。
リラクゼーションサロンを開業する場合、用意すべきことは無数にあります。
焦らずじっくりと、しかし着実に準備を進めながら、夢のリラクゼーションサロンを現実にしてください。
夢が形になった時、あなたのリラクゼーションサロンは、笑顔と癒しに溢れた場所になることでしょう。
